前回のブログでは、なぜ本番行為がダメなのかの理由を説明しましたが、二つの疑問が残されたままです。

①なぜ性風俗そのものではなく、挿入だけが取り締まりの対象なのか？

②なぜソープランドでは本番がOKなのか？

この二つの疑問に答えるためには、日本の風俗の歴史から紐解いていく必要があります。

かなりマニアックな話なので、結論だけ知りたいという人は、最後の方まで読み飛ばしてください


-日本における風俗の歴史-

日本の風俗はその昔、公娼制度と呼ばれるものでした。すなわち、公的な制度として、政府が責任を持って売春を管理していたのです。おおげさにいえば、行政サービスに近しいものだったといえるでしょう。

公娼制度は鎌倉幕府から始まって、明治、大正、昭和時代まで続いていました。

売春を認められた女性の人たちを娼婦と呼び、娼婦は特定の場所に集められ、政府の管理のもとで接待行為（当然、本番行為アリ）を行なっていました。それらの場所は「遊郭(ゆうかく)」と呼ばれていました。

かつての遊郭としての名残がある地域こそが、吉原だったり、飛田新地のような、今でも本番ありのサービスが提供されているエリアになります。

政府によって遊郭には既得権が与えられ、保護されていたわけですから、民間人が好き勝手管理売春をできないという意味では、倫理的な是非はともかく、男女双方にとって今よりよっぽど安全な仕組みだったように思います。

やがて第二次世界大戦を経て、敗戦国となった日本は、アメリカのGHQが統治するようになりました。日本は基本的にアメリカの掲げる方針に従う必要がありましたから、ここで公娼制度は廃止されます。

アメリカが目指していた「自由な社会」を実現するためには、政府が売春を管理していてはダメだという理由からです。

「自由な社会」とはすなわち、誰に強制されるでもなく、個人が個人の意思で自分のやりたいことができる社会です。なので、売春そのものが悪だと決めつけられたわけではなく、個人が自らの意志で売春行為をすることは認められていました(自発的売春の許容)。

とはいえ、いきなりそのような社会を実現するために規制を強めてしまっては、治安が悪化する一方です。規制したとしても、需要はなくなっていないわけですから、今度は政府以外の第三者が遊郭に似た機能を作り出し、目の行き届かないところで管理売春が行われてしまうことは明白といえます。

自由な社会はあくまでも理想であって、理想と現実のバランスを上手く舵取りしていくのが政治の役割。日本政府はGHQの方針に従い大半の遊郭を消滅させつつも、一部の遊郭を特殊飲食店という形で残し、必要悪として存続させました。いわば、これこそがグレーゾーンです。

時は少し進み、戦後焼け野原となったら日本は急速に復興を遂げていました。国際社会におけるかつての影響力・地位を取り戻すためにも、日本は国連に戻ることを望むようになります。

しかし、ここで国際社会の新たな動きが立ちはだかります。1949年には、国連によって売春防止条約が採択されていました。以前より国際的な問題となっていた人身売買と、それに付随する売春行為が人の尊厳を大きく害するとして、世界各国が売春を禁止する方向に同意していたのです。

売春防止条約の方針に従うためにも、日本は売春に関する明確な法律の制定を迫られるようになりました。そして1956年、売春防止法が制定されます。

この法律に定められていることは、別のブログが解説した通りです。

売春防止法は、売春そのものを根絶したいわけではなくて、女性の権利を守るためにも、不必要な売春を防止したいというのが建て付けでした。世界が目指す自由な社会の中で、個人がやりたくてやってる売春までをも禁止する正当性はありません。本人が納得していて、そこに権利侵害の危険性がないならOKというわけです。じゃあ何がダメかというと、売春を管理する側、つまりお店側が売春をさせちゃダメということでしたね。女性の安全を考えた時に、これを許してしまうと、お店側が利益追求のために女性に売春の機会を積極的に提供したり、騙したりするからです。

売春防止法が制定されたことで、日本も再び国連の仲間入りを果たします。

これはあくまでも憶測の域を出ませんが、国際社会もこのとき、建前を必要としていました。すなわち、第二次世界大戦を経て、これ以上争いのない平和な世界を目指すため、世界情勢の抜本的な改革が必要だった中、売春は避けて通れない問題の一つでした。しかし、売春というのはどんなに厳しく取り締まろうとも、世界から無くなりません。ですから、ある程度枠組みとして目に見える形で、売春は悪だという価値観を明らかにさせつつも、治安維持の観点から本当の意味で性風俗そのものを根絶させるようなことは要求しなかったのだと思います。

日本としても「肉を切らせて骨を断つ」といったら語弊があるかもしれませんが、管理下におけるあらゆる性的なサービスを禁止とせず「売春=挿入のともなう性交」に限定し、管理売春をいわば新しい時代に進むための生贄として差し出したのではないでしょうか。

そうでなければ、裸の男女が密室に二人きりでオーラルセックス等のサービスを提供している以上、そこに女性保護の観点から売春となにか決定的な違いがあるかといえばないように思います。本当にこの世から性を対価とした職業をなくしたいのならば、性風俗そのものを根絶させないと意味がありません。


これが、現状ブログ冒頭のテーマ

①なぜ性風俗そのものではなく、挿入だけが取り締まりの対象なのか？

の答えのように思います。もちろん、国が表立ってそのような論理を主張することはありませんので、正解は存在しません。


続いて

②なぜソープランドでは本番OKなのか？

はどうでしょう。実は、ソープランドであっても本番はOKでありません。正しく言えば、ただ黙認されていてOKに見えるだけです。

売春防止法の制定によって、昔のように国が管理する形で遊郭を維持することはできなくなりました。しかし、遊郭を完全に日本から無くすことはすなわち、目の行き届かないところで売春行為が次々と行われる火種を撒き散らすことに他なりません。行き場を失った遊女たちのためにも、吉原などの旧遊郭エリアではソープランドが誕生しました。歴史的な沿革と背景を持つ地域にそういった施設を最小限でもいいから残し黙認することで、悪意の第三者による管理売春の機会を減らすようにする目的があったはずです。

よく「ソープランドは自由恋愛だから売春にあたらない」という俗説がありますが、これは誤り。ソープランドが管理売春であることは、どんな言い逃れをしようとも覆せません。あくまで、警察がいつでも摘発できる状態を構えつつも、黙認している状態に過ぎないのです。


・ソープランドは店舗を構えているので、警察の目が行き届く

・日本国内において、ソープランドを新たに作ることはほぼ不可能である

・すなわち、既存の店舗のみをきちんと監視していればよく、何かトラブルがあれば警察はいつでも摘発に動くことができる

・そのようなギチギチの状況下であれば、無理にソープランドを全て潰す必要はなく、むしろある程度残しておくことで男性の需要を解消して、目の行き届かない売春を防止することができる

・しかし、どこまでいっても黙認であることには他ならず、世間の厳しい声が強まれば、ソープランドは完全になくなってしまう恐れは十分にある。


「他の風俗では本番がNG、ソープは黙認」という日本の状況は歪で仕方ありませんが、しかし歴史の流れの中である意味どうしようもなくこのような形に留まっているということは、お分かりいただけたでしょうか。

ここまで高度に国際化が進んだ社会において、性に関する規律は強まることはあれど、緩まることは基本的にありません。なぜならば、世界は繋がれば繋がるほど、正義と建前を必要とするからです。

倫理観に照らし合わせれば、性を対価とする職業はどうしても非難される立場にあります。

（実際、売春防止法は1956年に制定されて以降一度も抜本改正されていません）

モザイクに関する法律も、日本特有のものだと言われています。売春における挿入と同じように、モザイクのありなしで一体何の違いがあるのかと言われれば、答えは説得力に欠けます。これも、一度制定してしまった手前、緩めることが難しいことから長らく放置されているルールの一つです。

性風俗産業をもっとクリーンなものにしていくためにも、今の時代にあった新しい法制度が求められています

面接を終えて、めでたくご一緒に働いてくださることが決まった後にお伝えさせていただくことは色々ありますが、その中でも特に重要なのが法律面のお話です（主にお店側にとってですが笑）

大前提として覚えていただきたいのが、ほとんどの場合において夜の職業にまつわる法律は「女性の味方」です。味方というと、なんだか助けてくれそうなイメージがありますが、より具体的に言えば「間接的に女性を保護」すること目的として作られています。

どういうことか、見ていきましょう。


性風俗業を営むにあたって押さえておくべき法律は、主に二つ

「売春防止法」と「風営法（風俗営業等の規制及び業務の適正化等に関する法律）」です

売春防止法は、風俗に限らずより広く「お金をもらって行う性的なこと」について規定しているのに対して、風営法は、風俗を仕事として営むにあたって守らなければならないもっと細かいことを定めています。具体的には「お店は何時までしか営業しちゃダメだよ〜」「公共性の高い場所(学校の周りとか)にはお店作れないよ〜」「18歳以下は働かせるのも、客として迎え入れるのもダメだよ〜」「営業始めるなら届出を出してね〜」「従業員の名簿はきちんと保存してね〜」といったことです。ぶっちゃけ、働いてる女の子にとってはあまり関係ありません。

※ちなみに、風俗という単語は正確にはキャバクラやパチンコも含みますが、ここでは風俗はデリヘルやソープといった性風俗のことだと思ってください


となると、女の子にとって大事なのは売春防止法になるわけですが、そこにはこう書かれています。


第２条

この法律で「売春」とは、対償を受け、又は受ける約束で、不特定の相手方と性交することをいう。

第３条

何人も、売春をし、又はその相手方となつてはならない。


ふむふむ、なんだか当たり前のことが書いてありそうですね。法律に馴染みのある方はご存知かもしれませんが、法律には全てが事細かく書いてあるわけではありません。一つ一つの言葉とっても、いろんな解釈があります。

今回重要な点は三つ

①「性交」とは：性器の挿入をともなう性行為のことです。つまり、挿入以外の性的な行為は、性交にはあたりません。

②「不特定」とは：これはなかなか難しいところですが、ホームページや広告媒体で広くお客様を集めている我々のようなお店に来てくださる方々はもちろん「不特定の相手方」であるのに対して、1対1の交渉の末に行われる愛人活動やパパ活は、不特定には該当しないとも言われています。(諸説あり)

③「対償」とは：お金に限らず、モノやサービスなど利益全般（対価として受け取ったのがお金じゃなくてブランドもののバッグだからOK、とはならないということ）


つまりこの法律、何が言いたいかと言うと

「あなたが友達や知り合いからお金やバッグをもらってセッ○スをする分には関与しないけれど、誰でもいいから相手をして＂挿入＂させて対価を貰うのは、ダメですよ」

ということです。そして、売る方も買う方も同様に悪いと言っています。

あれ？とここで勘の言い方はお気づきかもしれませんが、そうなんです。挿入しなければ、(少なくとも売春防止法上は)問題ないんです。加えて、知り合い同士の中でひっそり行われるものなら、別にお金をもらって挿入したっていいんです。

そしてそして、さらに不思議なことに、なんと売春防止法には、買った方も売った方も「罰則規定がありません」

罰則規定がないというのはどういうことかというと「違法ではあるけれど、犯罪にはならない」ということです。牢屋に入ることもなければ、罰金もない。未成年の喫煙やタバコも、似たような感じですね。つまり、国としては「罰することではないけれど、一応ダメなこととして示すために書いている」というわけです。（罰則規定がないからといってその法律が完全に無意味かというと、そうではありません）

となると、先ほど愛人活動やパパ活が不特定の相手方であるかどうかは諸説あると書きましたが、仮にそれが不特定だったとしても「違法ではあるけど犯罪ではない」ということになり、どのみち実害はないというわけです。

はて？じゃあこれまでの話は一体なんだったの？犯罪じゃないならやってもいいってわけではないけど……別に実害がないならよくない？と思いますよね。売春防止法には続きがあります。


第5条

売春をする目的で、次の各号の一に該当する行為をした者は、六月以下の懲役又は一万円以下の罰金に処する。

一 公衆の目にふれるような方法で、人を売春の相手方となるように勧誘すること。

二 売春の相手方となるように勧誘するため、道路その他公共の場所で、人の身辺に立ちふさがり、又はつきまとうこと。

三 公衆の目にふれるような方法で客待ちをし、又は広告その他これに類似する方法により人を売春の相手方となるように誘引すること。


第6条

売春の周旋をした者は、二年以下の懲役又は五万円以下の罰金に処する。


第7条

人を欺き、若しくは困惑させてこれに売春をさせ、又は親族関係による影響力を利用して人に売春をさせた者は、三年以下の懲役又は十万円以下の罰金に処する。


おっと、なんだか不穏な単語がちらほら見えますね。そうです、なんでもかんでも罰則規定がないわけでは、実はありません。

ざっくり噛み砕いて説明すると、一つ目はこんなことが書いてあります

「ひっそり売春する分にはまぁ、罰しません。ただし、人目がつくところで売春相手を募集したり、そのためにつきまっとたりしたら、それはさすがに放っておけません」

これってつまり、立ちんぼのこと……？と思うかもしれませんが、半分正解です。立ちんぼは、ただ立ってるだけで、自分から積極的に相手を捕まえているわけではないので、実際問題これで罰が科されることはほとんどありません。ただし、客待ちをしていることが明らかであれば、一応罰則対象であります。とはいえここでは、積極的に売春を招くような勧誘行為が、刑事罰に値すると定められているのです。

第6条と第7条をまとめて噛み砕くと、こんなことが書いてあります

「個人の意思で売春する分には（単純売春）、最悪しょうがないです。でもここに第三者が絡んで売春を斡旋したり、そこから利益を得るようなことがあれば、それは厳しく罰します（管理売春）。ましてや、女性を騙したり脅したりして売春をさせるような行為は、言語道断です」

第三者、つまり我々のようなお店が絡んだ途端に、売春防止法は表情を険しくします。罰金自体は5万円とそこまで大きな額ではありませんが、懲役2年は重い刑罰です。実際、これで刑務所に連れて行かれる人も少なくありません。

すなわち、我々のような風俗店が女性をお客様のもとにお届けした上で、売春をさせるようなことがあれば、それは立派な犯罪になってしまうというわけです。だからこそ、きちんとしたお店は口酸っぱく「本番行為は絶対にダメだからね」と女性・お客様の双方に伝えるのです。

これまでの流れをまとめて、売春防止法のメッセージを私なりにまとめてみます。


「まずはじめに、挿入をともなう性行為で不特定の相手からお金をもらうことは、売春といいます。国の方針としては、これはダメなことです。ダメなことではあるんですが、それが個人間の自由な意思のもとに行われるものなら、罰することはできません。ただ、売春は放っておくとどうしても被害者を生みます。無の状態から売春を生み出したり、助長したりするような行為は、罰を科さざるを得ません。具体的には、人目に付く形で積極的に売春相手を募集したり、第三者が売春に関わって利益を得ようとしたりすることなどです。これを放置してしまうと、本来売春などする予定がなかった人が、売春をするきっかけを与えてしまうからです。国としては、女性保護のためにも、なるべく売春の防止を図りたく思います」


忘れてはならないのは「売春」=「挿入をともなう性行為」だということ。

挿入をしなければ、風俗はグレーでもなく、きちんと合法な商売ですので安心してください。

おっと「たかだか挿入したかしてないかだけの差に、なんの違いがあるのか？」という声が聞こえてきますね。

全くもって、その通りだと思います。この話は長くなりそうなので、また別のブログで………。

なぜ現在の法律はこのようになっているのか、歴史をふまえてより細かく書き記してみましたので、興味がある人は是非読んでみてください。

『もし性病にかかってしまったら、どこに行けば良い？』
→泌尿器科・産婦人科で受診可能です。喉の不調の場合には耳鼻咽喉科も可。


『性病にかかったら免疫は獲得できる？』
→基本的に免疫は獲得できず、完治したとしても再び感染機会があれば感染する可能性があります


『性病はキスでも感染する？』
→可能性は低いですが、梅毒に関してはディープキスを通じて感染することがあります。特に、口の中に傷口がある場合には要注意。


『手コキだけでも感染する？』
→手から感染することは基本的に有りません。性器ヘルペスの水疱で手で触り、その手で自分の性器を触ってしまったような場合には、間接的に感染のおそれがあります。


『性病は、何人に1人が感染している？』
→”どれかしらの性病に感染している人の数”という統計はありません。最も感染者数の多いクラミジアに絞って考えると、3000人に1人の割合くらい（感染者数3万人／16歳〜70歳の人口約8000万人）ですが、性風俗店を利用する男性や女性キャストの場合、割合はもっと増えると予想されます。また、1度でも性感染症にかかったことのある性風俗従事者は60％以上と言われています。


『症状が出なくても検査・治療しなくてはダメ？』
→性病は、基本的に一度感染すると治療しない限り治りません。また、症状がでていなくても体内で感染は広がっていき、気づいた頃には不妊症になっていることがあります。そのため、定期的な検査と早期治療が大切です。



『性病は市販薬でも治せる？』
→市販薬は、素人が雑に使用しても問題にならないような安全性の高い（効果が限定的な）薬です。性病の治療に用いられる抗生物質や抗ウイルス薬は、市販されていません。自然治癒が難しい以上、自力で直そうとせず病院に行くことが必須となります。


『病院に行ったことは親にバレる？』
→両親の扶養に入っていて、かつ保険診療の場合は、1年間の医療費のお知らせが毎年届くようになっています。何月何日・どこで・何円使ったかの情報は両親にも見られてしまいますが、診察内容は記載されません。どうしても見られたくない場合は、自由診療での受診がおすすめです。


『ピルは性病の予防に効果ある？』
→感染そのものを防ぐ効果はありませんが、ホルモンバランスの安定は性器ヘルペスや性器カンジダ症といった性病の再発予防に効果があるといえます。


『陰性なら大丈夫？』
→感染の機会があってから、検査で検出できるまでの期間が長い性感染症もあります。一定の期間が経過していて、かつその間一度も性接触をしていないという場合に限り、陰性を信頼できるといえます。


『どのくらいの頻度で検査すれば良い？』
→性接触の頻度にもよりますが、性風俗店に従事している女性であれば毎月の検査が望ましいと言われています。性病検査が厳しくチェックされるアダルトビデオ業界に身を置くしみけんさんは、3週間に1回性病検査を受診されているようです。


『完治する性病と完治しない性病の違いは？』
→性病の元となるものが細菌なのか、それともウイルスなのかによる違いが大きいです。細菌はよく「ばい菌」とも言われますが、自分で細胞を持っています。人間の体の中に入ると、我々の細胞に取り付きに取り付き、栄養を吸い取って、代わりに毒を出して細胞を殺してしまいます。栄養を吸い取った細菌は、自らが分裂して、仲間を増やしていきます。

一方、ウイルスは細菌よりずっと小さく、自分で細胞を持っていません。なので、ほかの細胞に入り込まなければ生きていけません。ウイルスが人間の体に入ると、我々の細胞の中に入り込み、その細胞に自分のコピーを作らせます。細胞の中でウイルスのコピーが大量に作られると、やがて細胞は破裂し、細胞の中から大量のウイルスが飛び出し、再びほかの細胞に入り込みます。こうしてウイルスは我々の身体の中で増えていくのです。


細菌は自分の細胞を持っているので、細菌をやっつける薬を造ることができます。抗生物質といって、細菌の細胞をピンポイントで攻撃することができる薬です。ところがウイルスには細胞がありませんので、ウイルスを攻撃しようとすると、ウイルスが入り込んでいる人間の細胞をも壊してしまいます。直接やっつけることができない以上、ウイルスを身体から完全に排除することはとても困難＝完治しない、ということになります。